一般社団法人日本ドイツワイン協会連合会では、新たに2019年度からドイツワインケナーエキスパート認定制度を開始しました。
これまで当連合会が認定した有資格者は9名となりました。それぞれがドイツワインのプロフェッショナルとして幅広い知識を有し、ドイツワインを含むワインの販売やサービス、ソムリエ、流通、マーケティング、教育機関等などで活躍されています。
※「ドイツワインケナーエキスパート®」は 一般社団法人日本ドイツワイン協会連合会 の登録商標です。
2019年度認定
川島 祐子(株式会社ジパングエンターテイメント)
西山 英雄(株式会社カスミ)
作田 久臣(有限会社作田商店)
3人による座談会(2020.12.13)はこちら(PDF)
2021年度認定
片山 彰浩(有限会社佐藤酒店 ココス東大阪)
森 彩(合同会社Botschaft)
2022年度認定
有田 栄子(A&F Private Tours)
2023年度認定
花田 昌吾(株式会社THRONES)
森 祐三(湯島商事株式会社「なんなん亭」)
関水 伸将(Projekt Verbinden)
参考
<2023年度ドイツワインケナーエキスパート呼称資格認定試験要項>
■日時:2024年2月25日(日) 13:00〜17:00(受付12:45~)
■会場:アカデミー・デュ・ヴァン青山校 >>HP
〒150-0001 東京都渋谷区神宮前5-53-67 コスモス青山ガーデンフロア(B2F)
アクセス>>Google Map
<試験概要>
■出願期間:2023年10月1日(日)10:00〜2024年2月12日(月)12:00(定員になり次第締め切り)
※web出願、お支払いは銀行振込またはクレジット決済(Pay Pal)
■募集人数:10名
■受験料:18,000円(合格の場合、別途 登録料25,000円を納めて頂きます)税込
■スケジュール:セミナー受講(30分)、テイスティング(30分)、筆記試験(90分)
<お申込みの流れ>
①こちらより経歴書をダウンロード>>経歴書ダウンロード(記入サンプルはこちらをご覧ください)
②2023年10月1日(日) 10:00〜>>申込ページ
③Web登録(上記①の経歴書・顔写真の添付、受講料の支払い)
④受験番号のメール送信(2月20日)
⑤セミナー受講+筆記試験
日時:2024年2月25日(日) 13:00〜17:00(受付12:45~) セミナー後 筆記試験
セミナー受講日に「雇用証明書」をご持参ください>>雇用証明書ダウンロード
⑥後日、結果のご連絡をいたします
⑦合格された場合、登録料25,000円(税込)をご入金ください
⑧バッジ、認定状、資格登録証(カード)を授与
制度の概要
1 受験条件
上級ケナー有資格者で、職業としてドイツワインを含むワインの販売、サービス、ソムリエ、流通、マーケティング、教育等に従事し、2年以上の実務経験を有する方。認定に際してはセミナー受講が必須となり、その後の筆記試験と書類審査にて合否を判定します。なお、合格された場合、認定日より5年ごとの更新制となります。
2 試験内容
スケジュール:セミナー受講(90分)、オープンテイスティング(30分)、筆記試験(40分)
3 ドイツワインケナーエキスパート呼称称号授与規定(抜粋)
⑴ 目的
ドイツワインの販売、啓蒙、教育する者としてドイツワインに対する豊富な知識を有し、称号に相応しい教養及び資質を備え、職業として「ドイツワインの販売、啓蒙、教育の分野で従事する者」として正しい知識の普及に努め、これらの活動を通しドイツ文化の発展と社会的地位の向上に寄与することを目的とする。
⑵ 受験資格
上級ドイツワインケナー資格取得者、ドイツワインを含むワインの販売、啓蒙、教育の分野で2年以上の職業経験有している者。
⑶ 認定
当協会が認定する試験委員により認定試験を行い、試験認定委員会の判定により認定する。認定合格者に通知し登録料を納入後、認定状、資格登録証及び胸章を授与する。
参考:ドイツワインケナーエキスパート3人による座談会(2020.12.13)はこちら(PDF)
ケナーエキスパート等呼称資格試験に関するQA
⑴ | 受験資格はありますか? | 上級ケナー、ドイツワインを含むワインの販売やサービス、ソムリエ、流通、マーケティング、教育機関等などで2年以上仕事をされている方を対象としています。 |
⑵ | 試験日はいつですか? | 毎年1回、開催日はHPで御案内します。 |
⑶ | どのような試験ですか? | セミナー受講後、筆記試験があります。 |
⑷ | 雇用証明が取れない場合はどうすればよいですか? | フリーで活動している記事や記録など参考になる書類を御提出ください。 |
⑸ | 合格後に職業が変わった場合はどうなりますか? | 5年ごとの更新制のため、自主申告となります。 |
⑹ | 5年の更新制とありますが、更新時に何をしたらよいですか? | 継続される場合、レポートの提出(資格の有用性、活用事例)と所定の更新料が必要となります。 |